http://www.sankei.com/west/news/160203/wst1602030064-n1.html

和歌山電鉄貴志川線貴志駅の駅長で、昨年６月に死んだ三毛猫「たま」の人気や、猫をテーマにした
書籍やスマホゲームのヒットなど最近の猫ブームがもたらす経済効果「ネコノミクス」について、
関西大の宮本勝浩名誉教授（数理経済学）が試算したところ、平成２７年は飼育費やグッズ売り上げ、
観光費用などを含め、約２兆３千億円に上ったことがわかった。

　国内で最も飼育されているペットは犬だが、近年のブームの影響もあり、猫の飼育数は犬に迫る勢い。
宮本氏は「今は犬の経済効果の方が大きいとみられるが、近い将来、ネコノミクスがペットの
経済効果のトップを占めるかもしれない」と分析している。

　一般社団法人ペットフード協会の２７年「全国犬猫飼育実態調査」によると、国内で飼育されている
猫は推計約９８７万４千匹。宮本氏はこの調査をもとに試算した。

　年間のエサ代やおもちゃ代といった日用品、動物病院の費用など、猫の飼育にかかる経費を
約１兆１千億円とした。さらに、猫のグッズや写真集の売上高約３０億円▽たま駅長とその後継者の「ニタマ」を見ようと、
観光客が訪れる地域への効果約４０億円－などと計算。これに、ペットショップなど猫に関係する企業や店舗の売り上げ増加や、
従業員らの収入増加による波及効果も加え、猫が総額約２兆３１６２億円をもたらしたとした。

　同協会によると、猫と犬の飼育数は２３年には犬が２３３万匹多かったが、２７年には猫が約４万匹差まで迫った。
今後、高齢化や１人暮らし世帯の増加により、犬に比べて散歩などの世話の負担が少ない猫の飼育数は
犬を逆転するとみられ、ネコノミクスはさらに上がりそうだ。